大学の教育力

10月のお知らせの発送が終わりました。

今月は、塾通信の他に「漢検ジャーナル」「Some One 秋号」を同封しています。どうぞお手にとってお読みください。また、中3生から高校生には「大学Times Vol.6」も同封しています。この読み物は「大学の今を伝える情報誌」です。今号は「大学の教育力特集」になっています。

以下、記事の内容の要約です。

以下のグラフのように18歳人口はこの10年で1割減少します。しかし、大学の数は近年どんどん増えています。今後日本の大学は、定員縮小・募集停止をするか、より広範な層の高校生を受け入れるかしないと経営が成り立たなくなります。そんな中、大学に求められているのが、教育成果を客観的に示せる数字やエビデンス(根拠)なのです。

グラフ

これから大学を目指す高校生にとっては、その大学を卒業することでどんな「チカラ」がつくのか。それこそが最も重要な関心事だということです。たとえば、同じ工学部でも、グローバルカンパニーの先端技術開発を目指す技術者を養成するのか、基礎技術を一通り身につけて地域の中小メーカーでリーダーシップをとれる技術者を養成するのか、ということです。

当然、グローバル人材を目指す場合と中小企業のエースを育てる場合では、大学でのカリキュラムも授業の進め方も変わってくるはずです。そうした教育ミッションをしっかりと高校生に提示できているか、キャッチフレーズやイメージだけで自校を訴えていないか、そうしたことがこれからの大学選びのポイントになるのです。

大学は私立の文系でも400万円近くの授業利用がかかります。理系の場合はそれ以上です。それなのに平成23年度3月末の大学卒業者全体に占める就職者の割合は64.8%です。就職を希望しても内定を得られなかった学生がたくさんいます。具体的な教育力が示せないかぎり、これからの高校生は「大学進学」という「投資」を躊躇するでしょう。そうした意味で、大学は「うちを卒業するとこんなチカラを身につけて社会で活かせます」といった明確な「教育成果」のエビデンス(根拠)を求められています。

さらに、大学の教育は授業だけではありません。就職活動では「他者とのコミュニュケーション力」が問われます。そうしたチカラを身につける場としても大学は再評価されています。さらに奨学金の有無など、大学の「教育力」は総合的に判断されていきます。

いかがでしょうか。大学が偏差値で輪切りにされていた時代はとっくに終わっています。受験生本人だけでなく、親がどれだけしっかりと大学を検証できるか。そんなことが求められています。