日本人の9割に英語はいらない

英語学習の改革が進んでいる。しかもそのスピードは早い。小学校の高学年の英語学習は教科化され、中学年でも英語学習がスタートする。それほどに英語のスキルはこれからの時代に必要なものなのだろうか。そんなの当たり前じゃん、という声が聞こえてきそうだが・・・

ちょっと前の本だが、元マイクロソフト日本法人社長の成毛眞さんの「日本人の9割に英語はいらない」という書籍がある。この本の中で著者は、在留外国人や外資系企業のビジネスパーソン、観光業の従事者や新幹線の車掌などを含む「日本人で英語が必要だと思われる人口」の試算をしている。その数字は1億2,751万人中1,279万人。つまり1割だ。

ここ数年で外国人観光客が増え、グローバル化のスピードもはやいので、多少は増えているのかもしれないが、倍と見積もっても2割にしかならない。こんなもんだと思う。

ただ、日本の大学入試には「英語」という科目が、文系にも理系にも必ずついてくるし、就職試験でも「英語」というのは絶対に課されてくる科目だ。実際に英語が必要かどうかではなく、まともな大学に進学するために、それなりの企業に就職するために、英語はできなければならない。もっというと、高校入試にも英語は必ず必要となっている。

そうなんです。使える英語、なんてものを必要とする人はそれほどいないのに、英語ができないとまともな進学ができず、就職もままならない、というのが実際のところということなんです。

そこのところを文科省もわかっているので、大学入試の英語を4技能にし、使える英語を学習させよう、というのが今回の入試改革の「柱」ということなんですね。

英語という「教科」は、数学や社会や理科といった学習しなければいけないもののひとつ。将来、英語を使えないと困るから学習するのではなく、より良い進学、就職のために勉強する。そう割り切って良いんじゃないでしょうか。