教育の経済学

今週号の「週刊東洋経済」で「教育の経済学」という特集をしています。教育の経済学とは、教育を科学することのようです。

たとえば、こんな感じで話が進んでいきます。

相関関係と因果関係の違いをしっかりと認識すること。相関関係があるからといって因果関係があるとはかぎらない。どちらもふたつの事象を表す言葉だが、相関関係は「XとYという二つの事象が同時に起きている」ことを意味するのに対して、因果関係は「Xという原因によってYという結果を引きおこした」ということ。

「○○高校の合格者は××人」という学習塾の宣伝。実績をアピールしているけれども、やる気のないうちの子をちゃんと○○高校に合格させてくれるのだろうか。この塾にはもともと出来る子が集まっているだけなのではないか。これが、子どもの成績と通塾の因果関係を正しく把握しようとする思考だ。

実際、小、中、高すべての教育段階で、成績上位の子ほど通塾率は高い。学習塾に通うから成績が良い(因果関係)なのではなく、成績のよい子が学習塾に通っている(相関関係)ということだ。

つまり、個人の経験をもとにした教育政策ではなく、教育を経済学としてとらえた中で教育政策を実行していくことが大切だ。少人数学級、子ども手当、1人1台のコンピュータ。これらはすべて子どもの学力を向上させるのに投資効果が低いことが海外の研究ではあきらかになっている。それならに、そうした政策の優先順位が日本では高くなってしまう。

・・・こんなところでやめておきます。

もうひとつ。グローバル、グローバル、とさけばれていますが、果たしてグローバル教育が投資効果が高いのか、といったことにたいしても疑問をなげた記事もあります。わたしも同じことを考えています。別にわが子をグローバル人材にしなくたっていいでしょ、ということです。みんなが「わっ」とある方向に流れていくときこそ、立ち止まってわが子の教育について考えるべきなのではないでしょうか。

ご興味のある方は読んでみてはいかがでしょうか。